LINEは個人的にメッセージのやり取りを行うためだけに利用されるものではありません。企業がマーケティングを行うためにも活用することができます。すでにさまざまな企業がLINEをマーケティングに活用しており、成果を出しています。
この記事ではその基本的な方法から応用方法、マーケティング事例などを紹介していきます。
1. LINEをマーケティングに活用するには

LINEが提供している機能は多岐にわたります。
マーケティングにかかわるものとしては、LINE公式アカウントの開設を始めとし「LINEミニアプリ」や「LINE広告」などがあげられます。簡単にそれぞれの内容を説明していきます。
LINE公式アカウント
「LINE公式アカウント」とは、LINEアプリを通じて、企業あるいは店舗が主体となりユーザーとコミュニケーションが取れるというサービスです。
LINEでは、一般ユーザー同士でメッセージのやり取りができるほか、公式アカウントを持つ企業と一般ユーザーとの間でもメッセージのやり取りを行うことができるようになります。そのため、企業や店舗がアカウントを持つことで、LINEを情報発信の拠点とすることができるようになります。自社WebサイトやTwitterアカウントなどを既に運営されているかもしれませんが、LINE公式アカウントを持つことでより積極的な情報発信ができるようになるでしょう。
利用しているユーザー数も月間9,000万人を超えるほど多く、幅広い層にアプローチがかけられるようになるのもLINE活用の利点です。
また、単なる個人アカウントと異なり、クーポンの発行であったりポイントカードの発行・管理であったり、一般ユーザーが使うことのできない機能がたくさん用意されています。
さまざまな手段を用いてユーザーに情報発信し、ユーザーに合わせたマーケティング施策が実行できます。また細かい分析もできることで、ユーザーの属性を調べたり自社の施策の効果測定をしたりできます。
しかも、これら多くの機能を備えるLINE公式アカウントは無料で開設できるのです。
LINEミニアプリ
LINEミニアプリは、LINEアプリ上で、店舗運営に役立つ機能を自社サービスとして提供することができる機能です。モバイルオーダー、順番待ち受付と呼び出しなどの機能が使えるため、基本機能を使うだけであれば、わざわざアプリを自社開発する必要がなくなります。
飲食店の運営、美容サロンなどの運営に特化しており、実店舗で直接顧客に接する機会を持つ場合には利用がおすすめされます。
例えば「スシロー」からは、「スシロー受付/予約」というミニアプリがリリースされています。ユーザーはスシローの予約を行うのに別途アプリをダウンロードする必要がなく、LINEアプリ上で来店時刻から人数までを伝えて予約を完結させられます。
LINEミニアプリには次のようなメリットがあります。
・アプリを別途ダウンロードしてもらう必要がない
・ログイン作業が不要
・注文対応などをLINE上で完結できるため店舗スタッフの負担を軽減できる
・QRコードやURLのリンクからすぐに利用ができる
LINE広告
「LINE広告」とは、LINE上に広告を出稿するための配信プラットフォームのことです。
LINE広告を通して、トーク画面やニュース欄など、いろんな場面で画面上に広告を掲載してもらうことが可能です。広告アカウントを開設し、配信希望のメディアやランディングページなどの配信設定を行い、その後LINEの審査に通れば、配信を開始することができます。
むやみに広告が掲載されるわけではなく、ユーザーの特性に合わせたターゲティングも可能なため、無駄なコストを抑えた効率的な広告配信が実現されるでしょう。
最低出稿金額の設定もされておらず、少額から広告を出せるのも特徴的です。
2. LINE公式アカウントを使ったマーケティング

専用のマーケティングツールを導入しようとすると、ツールに関して事前に調査を行い、費用をかけて導入と運用を行うことになります。
しかしLINE公式アカウントの利用であれば多くの機能が使えるにもかかわらず無料で始められます。LINEアプリ自体使い慣れている方が多いため、導入に対するハードルも低いです。
そこでLINE公式アカウントのメリットをまとめ、その開設方法について解説していきます。
LINE公式アカウントのメリット
LINEは利用者数がとても多いSNSとして有名です。LINE社の調査によれば月間9,000万もの人々がLINEを利用していますし、これをマーケティング施策の場として活用すればより多くの顧客にリーチすることが叶います。
しかも毎日LINEを使用するユーザーの割合は80%を超え、高いアクティブ率を誇ります。また、メッセージが届いたその日中に開封するユーザーの割合も約8割と、開封率も高いです。企業や店舗がキャンペーン情報などを配信したときにその内容をチェックしてもらいやすく、反応も得られやすいと評価されています。
これはLINE公式アカウントを活用する大きなメリットといえるでしょう。
せっかく工夫して配信したキャンペーン情報やクーポン情報などもチェックしてもらえなければ意味がありません。活発にユーザーが動いているLINEであればこの点大きな不安を抱く必要はないでしょう。
そして上述の通り機能性の高さも特徴的です。
無料で気軽に使えるからといって機能面に欠陥があるわけではありません。クーポンの配信ができるなど、使える便利な機能が豊富に備わっています。
LINE公式アカウントの開設方法
LINE公式アカウントを作成するのは簡単です。
まずはLINE公式アカウントのサービスページから「LINE公式アカウントの開設はこちら」のボタンをクリックしましょう。遷移先の画面で「アカウントを作成」を探し、さらにこれをクリックします。
続いて「すでに利用している個人アカウントの登録」をするか、「自社または店舗のメールアドレスを登録」します。個人アカウントで登録すると、既存のアカウントとLINE公式アカウントが連携される形で開設がすぐに完了します。メールアドレスを新たに登録する場合には、その他情報がいくつか求められますので、それらを入力して開設を完了させます。
最後に、管理画面(LINE Official Account Manager)にログインできたことが確認できれば作業は終わりです。運用開始に向けて基本設定を進めていきましょう。
なお、開設時点では、デフォルトで「フリープラン」が設定されており、勝手に費用が発生することはありません。
しかしフリープランでは1月に1000通までのメッセージしか無料で送れませんので、さらに多くのメッセージを送信したい場合には追加で費用をかけるか上のプランに変更することを検討します。
有料プランは「ライトプラン」と「スタンダードプラン」の2つです。それぞれ配信するメッセージ数に応じてコストが変動するように料金体系が組まれており、より多くの配信を行う場合には一番上のスタンダードプランの利用が適しています。
申し込むプランの検討にあたっては、LINE公式アカウントのシミュレーターが役に立ちます。一度こちらのページから料金の目安を確認してみるといいでしょう。
3. LINEを使ったマーケティングの成功事例

LINEを使ったマーケティングの成功事例は、公式サイトに多数掲載されています。
たとえばインナーウェアのネット販売等を行っている「株式会社白鳩」の事例があります。LINE公式アカウントを導入してユーザーに合わせたメッセージ配信、タイミングを調整した訴求をし、メルマガとの比較でメッセージ開封率を4倍近くにまで向上することに成功しています。また、メルマガではリーチできなかった若年層へのアプローチにも成功したと紹介されています。
美容室「storia.f」の事例も紹介されています。
新規客のリピート・固定化に向けてLINE公式アカウントを利用。友だちを集めて必ず返信することを心がけた結果、リアルタイムの反応が多く得られるようになったようです。電話・メールの対応が減りスタッフの負担が軽減されるとともに、ハガキにかかっていたコストもカットできています。次回予約率も70%を超え、新規顧客のリピート率も60%にまで高められたという効果が得られたのです。
4. 「LINEでログイン」でより高度なマーケティング

「LINEでログイン」によりLINE外の連携もシームレスにすることが、より高度なマーケティング施策につながります。
外部サービスへの会員登録やログイン時、LINE IDを使うことでIDやパスワードの入力が不要、ユーザーにストレスを感じさせずに済みます。
購買意欲の高いユーザーであれば頑張って入力作業をこなしてくれますが、気軽な気持ちでアクセスしてきたユーザーは入力作業があることで離脱してしまうおそれがあります。
「LINEでログイン」の機能よりこうした機会損失を防ぐことができるかもしれません。
また、自社で保有する会員情報をセグメント配信に活用しやすくなります。クロスターゲティングで優良な友だちを獲得しやすくなりますし、結果としてパーソナライズの質を向上させることにもつながるでしょう。
【参考URL】
https://www.linebiz.com/jp/service/line-official-account/
https://www.linebiz.com/jp/service/line-mini-app/
https://www.linebiz.com/jp/service/line-ads/
https://www.linebiz.com/jp/service/line-official-account/
https://www.linebiz.com/jp/column/technique/20190418-3/
https://www.linebiz.com/jp/case-study/shirohato/
https://www.linebiz.com/jp/case-study/storia/
https://www.linebiz.com/jp/case-study/
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