ソーシャルログインは実装すべき？実装方法や注意点について解説

ソーシャルログイン2022/9/26

ソーシャルログインとは、SNSアカウントに登録した情報を用いて、オンラインサービスに新規登録・ログインする機能です。

ソーシャルログインはユーザとサービスを提供する企業の双方にメリットがあるため、急速に普及が進んでいます。SNS利用者の増加に伴い、導入を検討している企業は多いのではないでしょうか。

本記事では、自社サービスにソーシャルログインを導入するメリットや、実装の方法について解説します。

※目次※

ソーシャルログインを実装するメリット
ソーシャルログインを実装する際の注意点
ソーシャルログインに実装できるID
ソーシャルログインの実装方法
ソーシャルログイン実装サービスはLoghyがおすすめ
ソーシャルログインは実装すべきおすすめの機能

ソーシャルログインを実装するメリット

ソーシャルログインは、ユーザの利便性を向上させる便利な機能です。また、実装によりマーケティング面へのよい影響が期待できることも、導入を検討する企業が増えている理由です。

ここでは、自社サービスにソーシャルログインを実装するメリットについて、詳しく紹介します。

新規会員登録者数が増える

ソーシャルログインを利用すると、サービスの登録画面で連携したアカウントから情報を取得できます。SNSに登録した情報が入力フォームに自動反映されれば、入力から生じるユーザのストレスを軽減でき、登録時の離脱者減少へとつなげられます。

新規登録者の増加および会員獲得のコストも抑えられるのが、ソーシャルログイン実装のメリットです。

リピート率が向上する

一度ソーシャルログインを利用して登録していれば、2回目以降はクリックまたはタップのみでログイン可能です。IDやパスワードを忘れ、ログインできないといった心配もなくなります。

インキュデータによる「20代～80代の男女1800人へのアンケート」において、「ログインが面倒という理由でサービス利用を諦めた経験がある」と回答した方は半数以上に及びました。ログインの手間が省けるソーシャルログインの実装は、ユーザのリピート率向上にも効果的と言えるでしょう。

ユーザの好感度が上がる

多くのオンラインサービスが提供されている現代において、「使い勝手のよさ」は重要なポイントです。会員登録のハードルが低く、ログインが簡単であればあるほど、サービスに対するユーザの好感度も上がるでしょう。

現在はSNSなどで製品やサービスの評価をシェアすることが一般的になりました。ユーザファーストなサイトであるといった評判が高まれば、メディアやブログでの露出増につながり、より多くの潜在顧客にリーチできるようになります。

One to Oneマーケティングが可能となる

SNSに登録してあるユーザの情報をマーケティングに生かせることも、ソーシャルログイン実装のメリットです。利用するSNSすべてではありませんが、SNSによっては氏名やメールアドレス以外に、性別や居住地域、電話番号といった情報も得られるでしょう。

入手した情報から、個人に特化したOne to One マーケティングが実現可能です。自社サービス内の行動データが少ない場合でも、精度の高いレコメンドやターゲットに適した情報が提供できます。

競合他社に負けないサイトを作れる

ユーザと企業双方にメリットが多いことから、ソーシャルログインを実装する企業が増加しています。一度便利なソーシャルログインを利用したユーザは、従来のログインに対して手間を感じるかもしれません。

また、ソーシャルログインのメリットはユーザビリティの向上だけでなく、プラットフォーム側の多段階認証を使えるようになるなど、セキュリティ面にも及びます。競合他社に機能面で負けないサイトを作成するためにも、ソーシャルログイン実装を検討しましょう。

ソーシャルログインを実装する際の注意点

ソーシャルログインには多くのメリットがありますが、導入・実装にあたっては注意すべきポイントもあります。

便利だからと闇雲に実装してしまうと、デメリットが目立つ結果になりかねません。仕組みをしっかり理解して、効率的な実装・運用を目指しましょう。ここからは、ソーシャルログイン実装の注意点について解説します。

ユーザが連携先SNSにログインしなければならない

ユーザが連携先SNSにログインしていない場合、ソーシャルログインは使用できません。普段から使っているアカウントなら問題はありませんが、たまにしか使わないアカウントであればパスワードを忘れ、ログインできないこともあるでしょう。

実装の際は、多くのユーザが利用できるように、連携先IDを複数用意する必要があります。一方、連携先が増えるほど企業側の管理が大変になる点に注意しましょう。

ユーザの期待に応えられない場合がある

ソーシャルログインでは、連携先アカウントの登録情報をフォームに自動反映できます。しかし、反映できるのは連携先アカウントに登録された情報のみです。

例えばECサイトの場合、発送先の住所や電話番号などが必要でしょう。連携先アカウントにこれらが登録されていなければ、ログイン時に手入力が求められます。追加の記入項目が多すぎると、ユーザはソーシャルログインの利便性を十分に感じられないかもしれません。

導入や運用には専門知識が必要

ソーシャルログイン機能には、認証情報を連携するためのOpenID Connectが利用されています。一部のソーシャルプロバイダーではOAuthを利用した認可情報の連携方法を利用して実現している場合もあります。

また、基本的なユーザーの情報をプラットフォームから取得する場合はAPIを利用する必要があります。そのため、各SNSが提供するAPIの仕様に基づいた開発が求められ、定期的もしくは突発的に、ログインに関する仕様変更が行われることも珍しくはありません。

よって、導入後もそれに合わせた対応が必須でしょう。場合によってはプログラム全体の書き換えが必要なこともあり、専門知識を持つ人材の確保は導入・運用の大きな課題です。

ソーシャルログインに実装できるID

ソーシャルログインに実装可能なアカウントは数多くあります。それぞれ抱えるユーザ層やAPIの仕様が異なるため、自社サービスのユーザ層、ターゲット層に合ったものを選ぶことが大切です。

ここでは、国内のソーシャルログインに対応した連携先と、その特徴について紹介します。

LINE

LINEは月間アクティブユーザ数が8,900万人ともいわれ、国内で最もユーザ数の多いプラットフォームです。行政サービスの提供に使う自治体もあるほど、LINEは世代を問わず多くの方に利用されています。

LINEのソーシャルログインでは「自動友だち追加機能」機能が実装でき、自社のLINE公式アカウントに自動的に友だち追加できる仕様が特徴です。これによりLINEを使って、自社サービス外でもユーザとコミュニケーションが可能になるでしょう。

Yahoo! JAPAN

Yahoo! JAPANはSNSではありませんが、アカウント情報をソーシャルログインに使用できます。幅広い世代で利用されているサービスであり、高めの年齢層のユーザが他サービスより多い傾向です。また、20代〜80代の1,800人を対象としたインキュデータの調査によると、LINEに次いでソーシャルログイン利用率が高いアカウントという結果になりました。PayPayの登録にもYahoo! JAPAN IDが必要なことから、PayPayの普及率を高める役割も担っています。

Yahoo! JAPANはECサイトやオークションサイトなどを持っており、住所や電話番号などの登録率が高いのも特徴です。そのため、ECサイトと相性のよいアカウントと言えるでしょう。

Twitter

Twitterは10代、20代を中心に利用されているSNSです。中でも特徴的な機能として「リツイート」が挙げられます。これは他者の投稿を自分のタイムラインに掲載できるというもので、リツイートを繰り返すことで情報が多くの方の目に触れるでしょう。

拡散力が高いTwitterユーザを取り込めば、自社サービスの認知度アップが狙えるかもしれません。

Google

Googleアカウントも、ソーシャルログインでよく利用されます。幅広いサービスを提供しているため、ユーザの年齢層が広いのも特徴です。また、国内だけでなく国外でも使用されており、海外ユーザをターゲットにしたいサービスにもおすすめです。

インキュデータの調査によれば、LINE、Yahoo!　JAPANに次いで、ソーシャルログインでの使用率が高いアカウントです。

Facebook

Facebookの国内利用率はそこまで高くありませんが、世界的に利用者が多いSNSです。実名登録の文化があることから、ニックネームではなく本名を登録しているユーザが多くを占めています。

APIで取得できる情報は居住地や学歴、職歴などの情報を含むため、ビジネスや転職などのサービスと相性がよいでしょう。国内だけでなく国外向けサービスを展開する企業にもおすすめです。

Apple

iPhoneやMacなどの製品で知られるAppleのApple IDも、ソーシャルログインに使用できます。国内のスマートフォン市場ではiPhone利用者は全体の半数以上と言われており、IDを持っている方も多いです。

ソーシャルログインで顔認証や指紋認証が使えるほか、強度の高い認証システムが導入されておりセキュリティ面で優れています。ログインの利便性やセキュリティを重視するサービスにおすすめです。

その他

上記の6種類のサービスのほかにもTikTok、LinkedIn、Instagram、Microsoftなどソーシャルログインを提供するプラットフォームは数多くあります。

インキュデータの調べでは、LINE、Yahoo! JAPAN、Twitter、Google、Facebook、Appleによるソーシャルログイン利用が全体の98.9%を占めているのが実情です。ソーシャルログインでは、上記6種類を軸に検討するとよいでしょう。

実装サービスが多いと開発や管理の手間も増えるため、自社のサービスとの相性を考えて選ぶことが大切です。

ソーシャルログインの実装方法

ソーシャルログインの実装にあたっては「自社で開発する」または「外注する」のが一般的でした。しかし、最近では両者の中間に位置する「外部サービス」を利用した方法も人気を集めています。

ここからは、それぞれの実装方法について見てみましょう。

自社で開発する

Webサービスの開発に強いエンジニアが社内にいれば、ソーシャルログインの自社開発は十分可能です。機能開発に必要な情報の多くはインターネットから入手できます。

ただし、複数のプラットフォームのソーシャルログインを実装する場合、それぞれの仕様を確認して個別に開発するため、相応の期間が必要でしょう。導入後もプラットフォームごとに仕様変更の対応を行わなければならず、開発だけでなく運用に携わる人材にも専門知識が求められます。

外注する

予算に余裕があれば、技術力のあるエンジニアや企業に機能開発を外注する方法もあります。ソーシャルログインの開発経験のあるエンジニアや企業なら、納期を大幅に短縮でき、品質も期待できるでしょう。

ただし、SNSプラットフォーム側の仕様変更に対応できない企業は、仕様変更のたびに改修依頼が必要です。場合によっては、外注よりも専門の人材を雇用したほうがコストを抑えられることもあるでしょう。

外部サービスを利用する

自社内での開発が難しく、コストも抑えたい企業なら、実装を支援する外部サービス（ASP）の利用がおすすめです。ASPでは自社のコストや手間を省き、多くのSNSと連携したソーシャルログインの導入をサポートします。また、仕様変更の対応もASPが代行するため、実装後の作業もほとんど必要ありません。

専任スタッフが実装に必要な作業や手続きを示し、実装の完了までサポートしてくれるので、知識に不安のある企業でも安心です。

ソーシャルログイン実装サービスは「Loghy」がおすすめ

インキュデータのLoghy（ロギー）は、ソーシャルログイン実装サービスの一つです。ソーシャルログインの実装・運用にかかる手間やコストを大幅に削減できるため、専門的な人材のいない企業でも安心して実装できます。

ここからは、Loghyの主な特徴について見てみましょう。

ユーザの個人情報を適切に管理

セキュリティ面でのリスク低減ができるのもLoghyの特徴です。ソーシャルログイン利用時には個人情報を一時的に保持しますが、企業側のデータベースに情報連携後は2時間で消去される仕組みとなっています。

Loghyはあくまでサービス間のハブ的な立ち位置に過ぎず、連携先アカウントとサービス内のデータベースの外に大事な情報を残すことはありません。

充実したサポート内容

Loghyなら、実装までに必要となる手続きや開発についても支援可能です。プロバイダへの情報提供の申請の仕方や、連携に必要な日本語のマニュアルも無料で契約企業さまに配布しています。専門のサポート窓口もあるため、安心して実装に取り組めるでしょう。

仕様変更はLoghyが対応

ソーシャルログイン運用の大きな壁が各プラットフォームにおける仕様変更です。不定期に起こる仕様変更への対応は、連携するアカウントが多くなるほど負担になってしまいます。

Loghyの場合、こうしたプラットフォーム側の仕様変更はインキュデータが対応するため、企業側でのメンテナンスは不要です。仕様を熟知した専門スタッフが迅速・正確に対応し、サービスへの影響を最低限にとどめます。

ソーシャルログインは実装すべきおすすめの機能

ソーシャルログインの実装によってユーザはログインや会員登録が簡単になり、企業はユーザ増やリピート率の向上を期待できるようになりました。これからのログイン型のサイトには、ユーザの利便性を高めるソーシャルログインが必須の機能となることでしょう。

実装の方法やコストに不安がある場合は、ソーシャルログイン実装サービスのLoghyをぜひご利用ください。Loghyでは初期導入や運用コストを最低限に抑えた上で、複数の人気IDとの連携が可能です。また、専任スタッフがしっかりとサポートするため、専門知識に自信のないお客さまも安心して利用できます。

インキュデータ株式会社

コラム担当: コラム編集チーム